
日本の企業にも、今年の漢字と同様に不況を乗り越えようと、新しい対策をしたり、新しく安価な製品を売り出したりと、何かしらの対策を作り、変えてきている企業が多くあります。
JALは公的支援による再建という新しい方法を選びました。また、外食店や百貨店などでも、消費低迷により不採算店の閉店が相次ぐようになりました。消費者は安い商品を求め、企業の値下げ競争がさらに激化しています。例えば、イオンのPB「トップバリュ」からは、880円のジーンズが発売されたり、価格を下げないと言っていた吉野家も他社が値下げ対策として、期間限定での値下げ対策をしたりしています。
今後の日本の景気については、2番底が訪れるのではないかという懸念が持たれています。このまま不況が続けば、さらに家庭の消費活動の減少を招き、企業業績の悪化、雇用の悪化と、悪循環が続いてしまうでしょう。来年は、今年以上に不況を乗り越えていくために、企業が再び新しい試みをし、変わっていくことが必要かもしれません。
西尾 七恵(2009年を振り返って②)